日本ソフトウェアは，1966年10月，ソフトウェア（OS）開発を目指して，日立・日本電気・富士通の3社が均等出資し，日本興業銀行も加わって設立された企業である．同社設立の背景には，通産省が工業技術院電気試験所の5年間の大型プロジェクトの一環として，1971年までにIBMシステム/360を超える「超高性能電子計算機の開発」を進めたい意図があった．
通産省としては，3社間で互換性のある共通化したOSを開発することを期待したが，落としどころが見つからず，共通ソフトウェア部分だけを同社で，固有ソフトウェア部分は日立，日本電気，富士通の3社に委託するという線引きがなされた．しかしながら，開発した共通ソフトウェアは実用に至らなかった．そのため，委託期間が終了すると，同社は経営不振に陥り，1972年12月に解散することになった．
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